バンガード トータルストックマーケットETF(VTI)

おすすめ度：◎（長期投資に限る）

米国ETFになります。アメリカの資産運用会社・バンガード社が提供するETFで、「CRSP USトータル・​マーケット・インデックス」をベンチマークにしています。バンガード・トータル・ストック・マーケットETF(Vanguard Total Stock Market Index Fund ETF)は、グロースおよびバリュースタイルに分散した大型株、中型株および小型株を投資対象としています。

つまり米国株式市場の投資可能銘柄のほぼ100%をカバーしています。

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各数値

＊分配利回りについては現状の米国株式市場が大変厳しい状況の為、評価が低いですが、最低２0年スパンの長期投資を見据えたおすすめをさせて頂いております。

特徴

口座管理手数料が低く、「CRSP USトータル・マーケット・インデックス」という指数に連動した、優秀なETFになります。特に口座管理手数料の低さは長期投資をする「つみたてNISA」や「iDeCo」等におすすめです。

一番の特徴は米国株式市場特化のETFだという事です。米国市場にまるごと投資するといっても過言ではありません。米国株式市場の今後の発展を信じられるのなら、このETFはおすすめです。私は投資しています。

同じような銘柄に「楽天・全米株式インデックス・ファンド」がありますが、信託報酬が0.162%と高額の為、おすすめしません。

・注意

2022年6月17日現在において、米国株式市場は投資家にとって大変厳しい状況になっています。投資をする時は必ずリスクを考慮して投資して下さい。私は基本的に長期投資思考ですので、最低20年スパンでの回収を考えておすすめさせて頂いております。そこだけは注意して下さい。

CRSP USトータル・マーケット・インデックス

「CRSP USトータル・ マーケット・インデックス」とは、Center for Research in Security Prices（シカゴ大学証券価格調査センター）で開発された指数です。CRSPとは、Center for Research in Security Prices（シカゴ大学証券価格調査センター）の略称で、シカゴ大学ブース・ビジネス・スクールが所有する11の研究センターの一つです。

特徴は米国株式市場の大型株から小型株までのほぼ全てを網羅している事です。投資可能銘柄のほぼ100％となる約4,000銘柄で構成されています。凄まじいですね。時価総額加重平均型の株価指数を採用しています。

関連ワード

・時価総額加重平均型株価指数（じかそうがくかじゅうへいきんがたかぶかしすう）

株価指数の算出方式の一つ。組入銘柄の時価総額合計を、基準となる一時点での時価総額合計で除算して求めるものである。世界の多くの株価指数がこの方式を元に、浮動株の時価総額で計算した浮動株基準株価指数を採用している。

関連企業

・ザ・バンガード・グループ・インク

ザ・バンガード・グループ・インク（以下：バンガード）とは、アメリカ合衆国ペンシルベニア州に本社がある世界最大規模の資産運用会社であり、世界初のインデックス型投資信託（インデックスファンド）を個人投資家に提供した会社として知られている。

2020年1月31日時点の運用総資産額は7.1兆米ドル（約765兆円）だった。ブラックロックに次ぐ、世界2位の投資信託および上場投資信託（ETF）の提供者である。投資信託とETF以外にも証券サービス、ファイナンシャル・アドバイス・サービス、教育資金サービス、など数々のサービスを提供している。

創業者のジョン・ボーグル（愛称：ジャック、1929年 – 2019年）は、世界初の個人投資家向けのインデックス・ファンドを設定した人物であり、幅広く投資家に低コストで投資ができる機会を与えた人物としても知られている。「インデックス・ファンドの父」とも呼ばれている。バンガードは上場企業ではなく第三者株主が存在しないため、ファンドの保有者がバンガードのファンドであり、バンガードのファンドに投資をする投資家がバンガードの保有者になる仕組みで経営されている。この独創的な会社構造により、ファンドの利益は第三者株主等ではなく、バンガードのファンドに投資をする投資家に還元されることになる。

バンガードは、ペンシルベニア州フィラデルフィアから約30分離れたバレーフォージのマルバーンという町に本社を置く。また、世界各国で19拠点のオフィスを持ち、全世界に約1万7千人もの従業員を雇用する。日本の現地法人となるバンガード・インベストメンツ・ジャパン株式会社は2000年に設立され、約20年間日本の投資家にバンガード商品を提供してきた。後にバンガード・インベストメンツ・ジャパン株式会社は2021年4月30日付で解散の株主総会決議をしており、それに伴いウェブサイトを閉鎖したため、現在はTeneo Partners 株式会社へ移行している。

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』